日本製鉄グループでインドネシアのPT Krakatau Nippon Steel Synergy(KNSS)は、自動車鋼板の製造ラインに、設備の振動データを常時監視する「状態監視システム」を構築し、2026年6月に本番運用を始めた。日鉄ソリューションズがインドネシアの現地法人と構築した。設備異常の予兆を早くつかみ、ラインの突発停止のリスクを減らす。日本製鉄グループの海外製鉄拠点への導入は初めてだ。日鉄ソリューションズが11月16日に発表した。
対象は、KNSSの最新鋭の自動車鋼板製造ライン「Galvanizing, Annealing and Processing Line(GAPL)」だ。ライン設備が突然止まると、生産計画や製品の供給に大きく影響し、緊急の復旧や点検で保全要員の負荷も増える。人による点検は頻度や時間に限りがあり、点検の合間に起きる変化を捉えるのは難しい。多数のセンサーで自動監視しようとすると、配線工事の負担が導入の壁になる。配線工事を抑えながら設備の状態を監視し続けられる仕組みとして、このシステムを導入した。
GAPLの入口側エリアの5カ所に振動センサー20台とゲートウェイ1台を設置し、振動と温度のデータを15分周期で集める。データは省電力無線通信でゲートウェイに送り、クラウドに蓄積する。担当者は監視画面でデータの推移を確認でき、設備ごとに設定した閾値を超えるとアラームが出る。日鉄ソリューションズが国内の製鉄所で培った異常検知の仕組みを、IoT機器を使ってインドネシアで実現した。
設計と構築は日鉄ソリューションズが担い、現地での導入や運用、保守は現地法人のPT. NSSOL SYSTEMS INDONESIAが担当する。KNSSは対象設備の選定や現場での運用を担い、監視データを日々の保全活動に生かしている。
運用開始後は、データを蓄積しながらアラームの閾値の妥当性を検証し、日常の監視と保全対応の手順を継続的に改善している。今後はGAPLの出口側エリアやヤードクレーンのほか、他の製造ラインや設備にも監視の対象を広げる予定だ。日鉄ソリューションズと現地法人は、ASEANの日本製鉄グループ会社への展開も目指す。