スポーツハラスメントZERO協会、検定事業の基盤にlearningBOX採用し運営効率化

　一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会は、スポーツ分野のハラスメント防止を目的とした検定事業を開始した。そのためのシステム基盤として、learningBOXのeラーニングシステム「learningBOX」を採用した。11月28日、learningBOXが発表した。システム構築のノウハウや資金が不足する中、短期間かつ低コストでの立ち上げに成功し、運営業務の効率化にもつながっている。今後、中級・上級検定への展開も見据える。

　スポーツハラスメントZERO協会は、スポーツ界からハラスメントをなくすことを目的に活動する団体で、2024年3月に法人化した。「人を裁かない」「誰もが被害者にも加害者にもなり得る」といった活動指針を掲げ、学びと対話によってスポーツ界の意識を変えることを目指している。その中核事業として、ハラスメントに関する体系的な知識を問う「スポーツハラスメント検定」の実施を計画していた。

　しかし、検定事業の立ち上げにあたり、独自のシステムを開発するには多額の費用と期間が必要であり、資金面やITノウハウの不足が大きな課題となっていた。そこで、既存のeラーニングサービスの導入を検討し、複数の製品を比較した結果、learningBOXの採用を決定した。

　採用の決め手として、クラウド型であるため導入までの期間が2～3カ月と短く済む点や、直感的な操作性によりIT専門知識がない職員でも運用できる点を挙げている。また、利用分のみ費用が発生する決済機能の料金体系により、ランニングコストを低く抑えられる点も評価した。協会のブランドイメージに合わせて、受検画面のデザインを柔軟にカスタマイズできる点も採用のポイントとなった。

　learningBOXの採用により、2024年11月に「スポーツハラスメント検定」初級を予定通り開始した。システム導入コストは、検討していた他社製品と比較して累計で約40万円削減できた。また、受検申込、採点、合否通知、メール配信といった一連の業務をシステム内で完結できるようになったため、少人数の事務局でも効率的な運営が可能になった。2025年9月からは、子どもを守るための知識を問う「セーフガーディング検定」も開始している。

　今後は、2026年にスポーツハラスメント検定の中級、それ以降に上級検定の展開を予定している。また、実際の指導現場の動画を提出させてフィードバックを行う新事業の検討も進めているという。日本バドミントン協会との業務提携をはじめ、他の競技団体との連携も強化し、スポーツハラスメントのない環境づくりを目指す考えだ。

　同協会理事兼事務局長の小亀多佳氏は、「資金を持たない小規模団体でも、安心して学びの機会を提供できる点がlearningBOXの強みだ。社会的にも意義のあるサービスであり、今後も活用していきたい」と話している。

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