atama plusは、supaが提供するAI駆動開発プラットフォーム「supateam」を採用した。8月24日、supaが発表した。開発組織のAI投資対効果を定量的に可視化し、新規事業における開発効率の向上と投資判断の迅速化を図る。
atama plusは、AIを活用した学習システム「atama+」を中心に、塾向けから社会人向けまで幅広く教育事業を展開している。同社は新たに社会人向けの従業員教育事業を立ち上げ、その開発を担う専属チーム「Bloom」を編成した。初期からエンタープライズ規模の顧客への提供が決まっていたため、短いタイムラインの中で高い品質と開発スピードの両立が求められていた。
開発体制はエンジニア6人を中心に、ドメイン駆動設計(DDD)に基づく境界設計やAIエージェントを活用した並列開発を進めていた。しかし、AIコーディングツールへの投資額の適正値や効果を測る指標が定まっておらず、コスト管理と生産性の向上を結びつけて経営陣へ説明する手段がない点が課題となっていた。過去に試した開発指標では事業ごとの状況に合致しなかったため、AI開発データの集計や可視化に強みを持つsupateamの活用を決めた。
同社はsupateamを通じて、プルリクエスト(PR)の作成数やマージ数、トークン消費量、AI提案の受入率といった開発データを取得。自社の予算管理データや組織図と突き合わせることで、全体、組織、個人の階層ごとにコスト対効果を把握できるダッシュボード環境を整えた。
supateamによる可視化とAIを活用した開発体制の整備により、エンジニア1人あたりのPR数はAI本格導入前の新規事業立ち上げ期と比べて約7倍に達した。6人のチームでありながら全社のアウトプットの約3割を生み出し、AIによるアウトプットは人件費換算で5〜7人分に相当することが明らかになった。これにより、AI投資の費用対効果を数値ベースで経営陣に説明できる体制が整った。
atama plusのVPoEを務める前田氏は、「新規事業の立ち上げを機に、AIが高速かつ安全に開発を進められる仕組みづくりに取り組んできた。投資対効果を測りづらかったAI活用も、成果を数値で語れるようになってきた実感がある」としている。
今後は、新規事業チームで培ったAI活用の設計や知見を社内の他チームへ展開するとともに、横断組織を中心に品質保証体制のさらなる強化を進める考えだ。