アサヒグループ、安全教育のDXで拠点間格差を解消　動画活用で現場の対話を促進

　アサヒグループジャパンは、グループ12社の従業員約7000名を対象に、ラキールの動画配信型教育サービス「LaKeel Online Media Service」を導入した。4月22日、ラキールが発表した。多種多様な製造拠点における教育の質や量のバラつきを解消し、グループ共通の教育基盤を確立することで「休業災害・不休業災害ゼロ」の達成を目指す。

　アサヒグループジャパンは酒類、飲料、食品など幅広い事業を展開しており、全国に多数の製造拠点を抱えている。従来、拠点ごとに教育方法や管理体制が異なっていたほか、三交代勤務の現場では全員を集めた対面教育の実施が難しく、講師の確保も大きな負担となっていた。特に派遣社員や入社直後の社員など、情報が届きにくい層への教育徹底が喫緊の課題だった。

　そこで同社は、教育業務のDX推進を通じてグループ全体の最適化を図るため、LaKeel Online Media Serviceの導入を決めた。採用にあたっては、製造現場の実態に即した専門性の高いコンテンツが豊富であることや、法改正に迅速に対応し内容が定期的に更新されるため教育の形骸化を防げる点を評価した。また、数分程度の動画を活用することで、隙間時間を有効に利用し教育準備の工数を削減できる点も決め手となった。

　2025年4月の運用開始以来、各拠点での活用が広がっており、同年12月までの累計視聴回数は約3万3000回に達した。現在は個人での視聴にとどまらず、朝礼や安全ミーティングで動画を視聴し、それをきっかけにベテランと若手が危険箇所について話し合うなど、現場の対話を促す「安全コミュニケーションツール」としての活用も進んでいる。これにより、教育担当者の準備工数が削減され、より高度な現場対策に注力できる環境が整っている。

　今後は、各拠点での良い活用事例を積極的に横展開し、現場の暗黙知を形式知化する取り組みを加速させる。アサヒグループジャパン安全推進部担当部長の入江亮一氏は、「動画を共通言語として活用することで、グループ全体の安全レベルを底上げしたい。対話型のリーダーシップを大切に、全員が安心して働ける環境を推進していく」と話している。

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