レノバ、動画配信型教育サービスで全社員の安全意識向上へ

　再生可能エネルギー発電事業を手掛けるレノバは、従業員約300名の労働安全衛生教育ツールとして、ラキールの動画配信型教育サービス「LaKeel Online Media Service」を採用した。2024年12月12日、ラキールが発表した。レノバは2024年11月より利用を開始しており、労働安全衛生教育を拡充し、労働災害の防止に努めていく。

　レノバは、国内外に数十カ所の再生可能エネルギー発電所を展開している。近年、社内外で安全に対する意識の向上が求められる状況があり、社内での危機意識が高まり、労働安全衛生教育の強化が急務となっていた。また、新卒社員から中途採用社員まで、様々なキャリアを持つ社員が所属するレノバでは、安全意識や知識のレベル差を解消し、基本に立ち返った継続的な教育が必要とされていた。

　そこでレノバは、LaKeel Online Media Serviceの導入を決定した。採用の決め手となったのは、受講者が時間と場所を選ばずに受講できる利便性の高さ、教育コンテンツの充実度、基礎と専門性を兼ね備えた動画教材による安全文化の強化促進、リモートワークや出張が多い社員にも対応可能なオンライン教材であることなどだ。

　レノバは、全社員を対象として、毎月2～3コンテンツを受講できる教育計画を策定している。社員の受講状況や希望を反映しながら、コンテンツの工夫、改善を進めていく予定だ。特に発電所などの現場に出向く機会の少ないバックオフィスの社員に対して、基礎的な安全知識が習得できるコンテンツの活用を検討している。また、部署ごとに特化した専門的な安全知識の教育も視野に入れている。

　レノバの導入担当者は、「LaKeel Online Media Serviceを通じ、全社的な安全教育の基盤を構築し、各部署における専門的な安全知識の教育を充実させたい」とコメントしている。特に、バイオマス発電において燃料の自然発火による火災や酸欠、機械安全上のリスクが高いため、これらのリスクに対処するための重点的な教育を実施する方針だ。「安全で働きやすい職場環境の実現を目指し、新たな取り組みを進めることで、安全最優先の文化を浸透させ、社会に貢献できるよう努めてまいります」としている。

ニュースリリース