東京製綱、動画教育で従業員の安全意識向上へ

　東京製綱が、従業員教育の質向上と労働災害防止のため「LaKeel Online Media Service」を採用した。2024年12月19日、株式会社ラキールが発表した。

　東京製綱は、1887年創業のワイヤロープ国内最大手メーカーで、長大橋やエレベーターなど社会のあらゆる場面で同社の製品が利用されている。同社は、安全衛生管理方針に基づき、労働災害ゼロを目指した安全衛生活動を推進しており、安全装置の導入や機械設備の改善といった物理的な対策を強化してきた。しかし、安全意識の欠如やヒューマンエラーに起因する労働災害が依然として発生しており、特に新入社員や派遣社員といった新規労働者による労働災害が全体の約40％を占めている点が課題となっていた。

　また、ベテラン従業員の不安全行動による災害も発生しており、職場全体の安全意識向上が求められていた。さらに、事業場での安全教育担当者の世代交代が進む中で、効果的な安全教育や資料作成の難しさも課題となっていた。従来の座学やOJT教育に加え、VR体感教育や安全体感道場といった取り組みも行ってきたが、これらは主に新人を対象としており、多くの従業員まで教育が行き届いていない状況だった。

　これらの課題を解決するため、同社は全社的に効果的かつ持続可能な教育を実現するため、LaKeel Online Media Serviceの導入に至った。同サービスは、アニメーションで表現されたコンテンツにより、災害の危険性を直感的に理解できる点が評価された。また、短時間で視聴可能で繰り返し学習できるため、教育の継続が容易である点も選定理由となった。さらに、小テストやディスカッションを促す仕組みがあり、職場での議論を通じた理解促進が期待できる点も評価された。

　同社では、毎月の安全会合や安全衛生委員会、管理者の安全パトロール時に教育コンテンツを活用していく。季節に応じ熱中症対策や化学物質管理など、その時期に必要なテーマを選定し、職場全体での意識向上を図る。特に、「はさまれ・巻き込まれ」「墜落・転落」「フォークリフトの安全運転」のコンテンツを重点的に利用し、労働災害防止に取り組む。

　LaKeel Online Media Serviceを活用することで、効果的な安全教育を展開し、社員一人ひとりの危険感受性を高めることを目指す。また、同社特有の災害を防止するため、鋼索鋼線製造工程で多い回転への「はさまれ・巻き込まれ」や高所での「ロープ高所作業」を防ぐための教育コンテンツの制作も依頼したいと考えている。過去の災害事例を本サービスのコンテンツと結びつけ、災害の歴史を風化させず、職場の安全ルールをより深く理解し、実践する「守り、守らせる」職場文化を醸成していく。

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