日立工業専修学校、先進教育システムを日本初導入　次世代の「デジタル匠」人財を育成

　日立のモノづくり人財育成機関である日立工業専修学校は、デジタル空間と実際の製造現場を連携させた先進教育システム「Cyber-Physical Lab」（以下、CP-Lab）を日本で初めて全面導入した。4月6日、日立製作所が発表した。製造現場のスマートファクトリー化を見据え、熟練の技能とデジタル技術の知見を併せ持つ「デジタル匠」人財の育成を強化する。

　国内では人口減少に伴う労働人口の減少が進んでおり、製造現場を支える人財の確保と育成が産業全体の競争力を左右する重要な課題となっている。製造業では現場データを起点にプロセス全体の最適化を図るスマートファクトリーの取り組みが加速しており、データ連携を前提に全体最適を設計・推進できる人財へのニーズが高まっている。こうした背景を受け同校は、最新のデジタル技術と実機実習を組み合わせた新カリキュラムの開始を決めた。

　新カリキュラムの柱となる「電気分野」では、ドイツのFesto社が提供するCP-Labをフルセットで導入した。センサーデータが製造実行システム（MES）や企業資源計画（ERP）などの上位システムと連携する仕組みを体系的に学習し、データに基づきモノづくりプロセスを改善・管理できるスキルの習得を図る。

　また「製図・機械加工分野」では、従来の2D教育に加えて3D-CAD/CAM教育を実施する。設計データをもとにコンピューター制御機能を持つCNC旋盤を活用した実機実習を行うことで、設計から加工までの一貫したDXを学習する。さらに「溶接分野」では、熟練技能者の知見をロボットに学ばせるロボティクス教育を導入し、先端テクノロジーと匠の技を融合させた教育を推進する。

　今回の取り組みは、AIを用いてデータを価値に変換する「Lumada 3.0」を掲げる日立グループの事業戦略を人財面から支えるものだ。今後は自治体や大学などの教育機関とも連携し、日立地区を高度な学びの拠点とする地域共創の取り組みも進めていく。

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