プロディライト、脱炭素への取り組みで二酸化炭素排出量算出ソフト「ファストカーボン」を導入

　プロディライトは、環境経営のさらなる強化を目的に、二酸化炭素排出量算出ソフト「ファストカーボン」を採用した。7月7日、ツールを開発・提供するディエスジャパンが発表した。会計ソフトのデータをアップロードするだけで排出量を簡単に算出できる体制を整え、環境対応の強化と効率的なデータ管理を進めている。

　プロディライトは、大阪市中央区に本社を置き、スマートフォンやPCで会社の電話番号を発着信できるクラウドPBX「INNOVERA」などの提供を通じて「電話のDX」を推進する企業である。東証グロース市場に上場している。

　近年、地球温暖化への対応は企業にとって任意の取り組みから経営上の重要課題へと変化している。日本国内においてもカーボンニュートラルの実現に向けた政策強化や、サプライチェーン全体での排出量管理・開示の必要性が高まる中、企業にはより高度で透明性の高い環境対応が求められていた。同社ではこれまでも、温室効果ガス削減目標に関する国際的認証「SBT認定」の取得や、持続可能な脱炭素社会を目指す「OSAKAゼロカーボン・スマートシティ・ファウンデーション（OZCaF）」への参画など、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを積極的に進めてきた。しかし、今後のさらなる環境対応強化に向け、二酸化炭素排出量をより効率的かつ正確に把握し、外部への適切な開示やデータ管理を行える具体的な仕組みづくりが不可欠となっていた。

　こうした課題を解決するため、同社は専門的な知識がなくても手軽に導入できる「ファストカーボン」の採用を決めた。会計ソフトから総勘定元帳をCSVで出力し、システムへアップロードするだけで企業の二酸化炭素排出量を簡単に算出できる点に加え、算出されたデータが第三者機関による対外開示やSBT認定取得にも活用できる有効なソリューションである点を評価した。

　導入の効果として、二酸化炭素排出量管理と外部開示を効率的かつ正確に行うためのデータ基盤が構築された。これにより、排出量の迅速な把握が可能となり、同社が推進するSBT認定取得に向けた申請プロセスも円滑に進めることができた。

　プロディライトは「これからもつながるを、もっと。」というミッションのもと、どこでも誰とでもつながることができる、持続可能な社会の実現に貢献していく。今後も今回のシステム導入を活かした環境経営のさらなる強化を通じて、積極的な環境問題への取り組みと持続可能な社会づくりを推進する。

ニュースリリース