PUMAは、グローバルな人事オペレーションの標準化と人材開発の強化を目的に「Workday ヒューマンキャピタルマネジメント(HCM)」を採用した。4月23日、Workdayが発表した。
ドイツのバイエルン州を本拠地とするスポーツ用品の製造・販売を行うPUMAは、世界に20,000人以上の従業員を擁し、近年は日本を含むアジア太平洋地域での事業拡大が著しい。急速なグローバル展開に伴い、各地域で一貫した人事プロセスの確立と、企業文化の維持・強化が喫緊の課題となっていた。こうした事業環境を背景に、PUMAは従来の複雑な人事システムを刷新し、統合的なプラットフォームによる業務効率化とデータの一元管理を目指しWorkdayの導入を決めた。
PUMAは「Workday Learning」「Workday Recruiting」「Workday Compensation」「Workday Absence Management」などの機能を活用し、グローバル全体で一貫した人事業務を実現できる点を評価した。これにより、従業員とマネージャーによるセルフサービス機能が大幅に拡充され、従業員主導で業務プロセスの95%が開始されるなど、標準化と自動化による業務効率化が進んでいる。
Workdayは、日本、オーストラリア、香港、シンガポール、韓国など主要拠点を含む全世界で展開された。リアルタイムでのデータ活用と情報の透明性向上を図り、組織全体で迅速かつ的確な意思決定が可能となった。PUMAのPeople & Organization担当VPのディートマー・クノス氏は、「従業員こそが成功の鍵であり、Workdayの活用に全力で取り組んでいる。データと業務プロセスにより社内コラボレーションが飛躍的に向上し、優秀な人材の発掘・育成・定着を実現できている」と述べている。
導入効果として、戦略的な人材開発への注力が可能となった。PUMAはWorkdayの統合データベースを活用し、従業員のスキル評価や人材の定着率向上に取り組んでいる。その結果、管理職ポストの80%を社内から登用するなど、社員の成長機会創出と人材育成の成果が現れている。
PUMAではWorkdayを信頼できるパートナーと位置付け、データの整合性や品質、透明性の向上を高く評価している。唯一の情報源(Single Source of Truth)として、全世界の従業員がいつでもどこからでもリアルタイムで情報にアクセスできる基盤を構築した。
今後の展望として、Workdayを基盤とした人事業務の進化を継続し、戦略的な人材マネジメントと業務効率のさらなる向上をPUMAでは目指す。これにより、変化の激しいグローバルスポーツ市場において競争優位性を維持し、「FOREVER.FASTER」の企業理念を推進していく。
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